ドコモ初の転入超過が語るもの

2006年10月に導入されたナンバーポータビリティ（番号継続制度）が導入されて依頼加入者を他社へ奪われていたドコモが2008年12月期に初めて「転入超過」に転じた。

転入超過に転じた内訳はKDDI(au)からドコモへの転入が2ヶ月連続で上回り、ドコモからソフトバンクへの転出が減少したという。

メディアの報道によればドコモ冬モデルの投入が効果的とのことだが、2ヶ月加入者を減らしたKDDI(au)の携帯端末プラットフォームKCP+の導入失敗が最大の原因といえよう。

従来よりKDDIは、端末のソフトウェア開発コストを削減することを目的に、「KCP（KDDI Common Platform）」と呼ばれるBREW上の共通プラットフォームを提供してきた。2008年から導入されたKCP+では、共通化の範囲をBREW以外にも広げ、まさに「どんな携帯電話にも載っていそうな部分」について共通化を行った。共通部分にはユーザーインターフェイスも含まれているため、KCP+採用端末ではメーカーにかかわらず操作感も統一される仕組みだ。

しかしながら、KCP＋は従来のKCP端末と比べレスポンスが遅く、多くのバグが製品出荷後に発見されるという問題を引きこした。共通プラットフォームのため、このバグの影響は各社の端末に共通して発生した。関連記事「au、KCP+採用15機種でリセット・フリーズなどの不具合」

この問題は口コミサイトなどでau端末の悪評として広がり、携帯中古市場でも非KCP＋端末が高値をつける状態になっている。

また、共通プラットフォームの採用はインターフェイスを共通化したことで携帯各社の独自性を阻害し、端末の魅力を半減させる要因にもなっている。

ドコモ転入超過の主要因が魅力ある携帯端末にあるとすれば、KDDI(au)の苦戦は今後も続くと思われる。